動画配信システムの導入後に行うべき4つの確認ポイント

目的に合わせて、動画を配信する形式を選定しましょう。

主なものとしては、次のような4種類の方法があります。

1.ライブストリーミング配信

テレビの生放送のような配信方式です。リアルタイム動画配信とも呼ばれます。

配信する側に、特別難しい技術は不要な場合が多いです。

ただし、配信した動画を後から修正することが出来ないため、細心の注意を払って製作・編集する必要があります。

2.ダウンロード配信

動画ファイルをダウンロードすることで閲覧できます。映画の販売など、有料で動画を販売する場合によく使われます。

視聴者がファイルを自分の端末に保存できてしまうため、コピーされてしまう可能性があります。一度視聴者にダウンロードされた動画は、完全に抹消することがほぼ不可能になることも覚えておきましょう。

リスクはありますが、他の配信方式と比較して導入コストが手ごろでシステム構築もシンプルです。

3.プログレッシブダウンロード配信

動画データをダウンロードしながら、再生もできる配信方式です。データのダウンロードが完了していなくても動画を再生できるのがメリットです。

ストリーミング配信方式と似た仕組みです。

有名なところで言うと、ニコニコ動画もこの配信方式です。以前までは、YouTubeもこの方式で配信していました。

4.ストリーミング配信

ダウンロードせず、ウェブ上で動画を再生する配信方式です。ダウンロードと違い、再生後に視聴者の端末に動画データが残ることはありません。

Huluやネットフリックスなど、定額で見放題の動画配信サービスを提供しているところで多く採用されている配信方式です。

ただし、ストリーミングであっても視聴者に動画が絶対に保存されないわけではなく、それ相応の知識と技術を持つ人であればストリーミング動画を保存することができてしまいます。

しかしダウンロード方式と比較すれば、保存の難易度は高くなると言えるでしょう。

動画のターゲット層を選定する

動画配信システムを利用したなら、必ずターゲットとなる視聴者層があるはずです。

動画配信システムを有用に活用するため、システム導入後にはより具体的なターゲット層を選定しましょう。

例えば、「顧客向け動画」というだけではなく、どの商品の広告とするのか、どの年齢層・性別の顧客向けにするのかという風に、詳細なターゲットを考えた上で動画を製作・配信する必要があります。

閲覧・ダウンロード制限を設定する

動画が有料の場合は、閲覧・ダウンロード制限をかける必要があります。

また社内用動画など、機密事項を含む動画の場合も必要な制限を設定しましょう。

視聴者層を分析する

動画配信をスタートしたなら、定期的に視聴者層を分析しましょう。

動画配信システムでは閲覧ログを管理できるので、狙った視聴者層が動画を視聴しているかどうかを分析できます。

当初の狙い通りに運んでいるか、それとも修正や変更が必要かを把握しておきましょう。

動画再生回数や訪問数だけでなく、訪問経路や平均視聴時間、視聴デバイスなど項目別に分析する機能があるなら活用しましょう。より精密で具体的な分析ができるでしょう。