無料でも使える動画配信システム

商用利用も可能な動画配信システム一例

商用利用も可能な動画サービスの一例として、YouTube・ニコニコ動画について紹介します。

有名なサービスなので普段の生活で、名前を聞く機会や視聴をする機会は数多いはずです。

企業が商用として使うのも一般化し、新しく参入するのも容易です。プラットフォームとして強みがあり、設備投資も抑えられるため知っておいて損はありません。

当然、商用利用をする際はプランや規約に注意が必要。商用利用をする上でのポイントをまとめました。

現在、どちらのサービスもスマートフォンさえあればすぐに始めることができます。企業でも同様ですので、すぐにテストできるのが強みです。

有名サービスのため、配信に必要な情報がすぐにわかり、トラブル事例も簡単に調べられます。手軽さはもちろんですが、問題を調べるコストが低いというのは魅力的です。

企業アカウントも多く、企業の導入事例を調べるのも手軽に行なえます。ただ、用途としてはクローズドな使い方ではなく、オープンにPRする使い方が向いているでしょう。

問題があるとすれば、規約の理解や動画の種類によっては思ったような効果が得られないところです。また、コミュニティやコメント管理など人が集まる場所だからこそ考えることが多い点があります。

以上を踏まえた上で、各動画配信サービスについての特徴と企業の導入事例を解説していきます！

世界で最も有名な動画配信サービスといえば、YouTubeです。

様々な国に多くのユーザーがいて、SNSとの連携で口コミの拡散効果が非常に高いのが特徴。印象に残る動画を配信できれば、知名度は大きく向上します。

企業としてブランドチャンネルを作ることができるので、自社で幅広い活用が可能です。企業でYouTubeマーケティングを目的とした導入する際は、大きく3つの使い方があります。

「無印良品」が取り入れている手法です。商品をPRしたサイトのトップに動画を埋め込み、スクロールすると自動的に再生される仕組みになっています。

動画によって商品の雰囲気が伝わりやすいため、ブランドイメージが大切な企業には効果的です。また、埋め込みをするのも簡単で、多少の知識があれば導入できるのも魅力。

新しいチャンネルとして、YoutubeにTVCMを上げることが増えてきました。これはTVCMで使用した動画を利用して、さらに認知を広げるといったパターンです。

例えば、「キューピー」は「YouTubeカード」の機能を使いワンクリックで自社サイトへ誘導できるようにしています。このようにユーザーの離脱を防ぐ工夫も必要です。

上記の活用方法とは違う特徴を持ちますが、SNSで話題になることを目的とした動画投稿といった方法もあります。

いわゆるSNS上での盛り上がり（バズ）を目的とした、プロモーション・コンテンツとなります。この手法は動画自体のクオリティが非常に求められてしまうので、他の2つよりも難易度が上がります。

成功した場合のリターンが大きい反面、狙って出すのは困難な一面もあります。狙う価値はありますので、Youtubeでプロモーションをする際はぜひ始めていきましょう。

ニコニコ動画は、日本国内で視聴数が多いサービスです。ユーザーは、情報感度の高い若年層が多く、ゲームやアニメ・サブカルチャーなどの動画が多くなっています。

他にも、テレビの変わるメディアとして利用されることが多く、滞在時間の長いアクティブなユーザーが多いことも特徴です。導入事例としては、「Z会」や「ドミノ・ピザ」。他にも「タニタ」や「ローソン」といった企業が活用しています。

特に「Z会」は、若年層が多いニコニコ動画のユーザーがターゲットとしてマッチしています。受験生応援ストーリーというコンセプトで、クオリティの高さ・ぐっとくるストーリーや音楽を駆使。

この結果、コメント数3500、Twitterのリツイート4000をそれぞれ超えるといった大反響となりました。

さらに「タニタ」では、まだユーザー1000万人も突破していなかった頃から、率先して動画コンテンツの提供やコミュニティ形成を行ってきました。

内容も「タニタ」らしく、健康に関するもの、「ハカル君シリーズ」などの動画配信をしています。動画のなかで社員が顔を出しているといったように、企業が身近に感じられるような工夫も。

このように、親しみがある動画の世界観と生放送を積極的に行っているといった取組みを行っています。ユーザーとの親和性を意識した取り組みが大事なプラットフォームです。