これを見ればすべて解決!企業向け動画配信システムの導入スターターガイド

ビジネスで大活躍!動画配信システムのすべてをお届けしますはじめまして、私はとある企業の人事を担当しているジンジちゃんです。たくさんの企業から注目を浴びている動画配信システムについて、あなたはどれくらい知っていますか?このサイトでは、動画配信システムに詳しいドーガくんと一緒に、優良システムの選び方やおすすめの業者まで、多くの情報をお伝えしています。ぜひご参考にしてくださいね。

これを見ればすべて解決!企業向け動画配信システムの導入スターターガイド
動画配信システム 3選

この記事の最終更新日: 2022年11月22日

Qumu

Qumu_キャプチャ画像
画像引用元:Qumu公式HP(https://jp.vcube.com/service/qumu)

社内コミュニケーション活性化を実現する「Qumu」

Qumuは株式会社ブイキューブが運営する動画配信プラットフォームです。社内での活用に適しており、動画の制作や配信、管理を行えます。社内の動画ポータルサイトを構築できるため、社内共有におけるムダなコストや時間の削減につながります。

また、Qumuは動画制作や配信のしやすさはもちろん、視聴する社員のユーザビリティが高いのも特徴。コメント機能やいいね!機能を活用すれば、コミュニケーション活性化も期待できるでしょう。

スペック

要問い合わせ

費用

要問い合わせ

「Qumu」4つのおすすめポイント

Qumuのおすすめのポイントは以下の4つです。

  • 動画制作・配信を簡単に行える
  • 音声検索やコメント機能で社員が積極的に利用できる
  • 段階的なセキュリティ設定が可能
  • Zoom会議を自動で配信できる

動画制作・配信を簡単に行える

Qumuは社内教育や社内での情報共有などの用途に適した動画配信プラットフォームです。
撮影した動画を直感的な操作で編集・管理ができ、字幕の挿入やトリミング、カット、動画の並べ替えなどを簡単に行えます。スライド連動するコンテンツも作成でき、Qumu上で編集を完結できます。動画内容をわかりやすくしたり、関連する情報を効率よく社員へ届けることができるでしょう。

なお、オンデマンド配信はもちろんライブ配信にも対応可能なため、さまざまな用途で活用可能。多人数が同時に視聴するライブ配信でもキャッシュサーバ機能によって安定した配信を実現しています。

音声検索やコメント機能で社員が積極的に利用できる

Qumuには動画を視聴するユーザー側が便利に活用できる機能も搭載されています。
配信済みの動画はビデオポータルに一覧となって表示され、いつでも視聴することが可能。マルチデバイス対応のためパソコンやスマートフォン、タブレットなどさまざまな媒体で視聴できます。

また、Qumuにはスピーチリサーチ機能があり、過去動画を音声で検索することが可能。動画内の話言葉でも検索できるそうですから、「視聴したい動画のタイトルが思い出せない…」という場合でも安心ですね。
さらにコメントやお気に入り、いいね!などの機能も搭載されています。会社から社員への一方的な配信ではなく、社員のリアクションが確認できるコミュニケーションツールとして活用できるでしょう。

段階的なセキュリティ設定が可能

社内教育や社内共有におすすめのQumuは、セキュリティ対策もしっかりと行っています。
セキュリティ対策は動画ごとに設定でき、機密性の高い動画にはセキュリティをより強く設定できます。ID・パスワードでの認証や再生時のパスワード入力はもちろん、IPアドレス制限や部門による視聴制限も設定可能。動画の内容によってセキュリティ強度を変更できるのは嬉しいポイントですね。

Zoom会議を自動で配信できる

QumuはZoomと連携できるため、Zoom会議をQumuで配信することが可能です。
オンライン会議の様子をオンデマンド配信やライブ配信で伝えれば、作成に手間のかかるテキストも必要ありません。動画で会議の様子を目や耳で確認した方が、内容が伝わりやすいというメリットもあります。
なお、Zoom会議を録画するだけでQumuが自動でアップロードしてくれるため、配信の手間もかかりません。

Qumuの料金プラン

問い合わせが必要です。

Qumuはこんな企業におすすめ

Qumuは以下のような企業におすすめです。

  • 社内動画ポータルサイトを構築したい企業
  • 動画をコミュニケーションツールとしても活用したい企業
  • セキュリティ対策もしっかりと行いたい企業

社内動画ポータルサイトを構築したい企業

Qumuはオンデマンド配信にもライブ配信にも対応しており、トップメッセージ動画や社内研修動画、動画マニュアル、社内行事のライブ配信、Zoom会議の配信など活用できる用途はさまざま。公開した動画はビデオポータルに一覧で表示されるため、社員は必要に応じて好きなタイミングで視聴できます。
これまで実地で行っていた社内研修をオンラインに変える・PowerPointなどで作成していたマニュアルを動画に変更するなどの活用により、時間やコストの削減も実現できるでしょう。

動画をコミュニケーションツールとしても活用したい企業

Qumuは動画制作・配信がしやすいだけではなく、配信された動画の視聴や検索もスムーズに行えるのが魅力です。動画にコメントを残せる機能やいいね!の機能によって社員の反応が確認でき、コミュニケーション活性化につながるでしょう。

動画ポータルサイトは、視聴者である社員が利便性を感じなければ継続した活用が難しいものです。Qumuには音声による動画検索やお気に入り登録などの機能もあるため、「視聴したい動画が見つからない」などのストレスがありません。オンライン会議や動画マニュアルを活用できることはもちろん、社内報などの既読率アップも期待できそうです。

セキュリティ対策もしっかりと行いたい企業

社内動画では機密情報が含まれることが多く、セキュリティ対策をしっかりとおこなう必要があります。Qumuでは動画によってセキュリティの強度を変更でき、IPアドレス制限や再生時のパスワード入力などを組み合わせることができます。また、社内の認証サーバ(ActiveDirectory)と連携したユーザー認証も可能です。

Qumuの導入事例

Qumuはその利便性からさまざまな業界で活用されています。ここでは、Qumuの導入事例について紹介します。

導入事例1. 日本航空株式会社

日本航空株式会社では社員の勤務日や勤務時間がさまざまであることから、Qumuを利用したオンデマンドの動画運用を行っています。経営計画や社長メッセージの配信のほか社員教育動画などを配信し、社内での情報共有を円滑に行えているのだそう。また社内教育では以前DVDを配布していましたが、Qumuを導入したことでDVD紛失のリスクもなくなりました。

参照元:V-CUBE公式(https://jp.vcube.com/case/20801.html

導入事例2. 株式会社学研塾ホールディングス

全国各地に学習塾を展開する株式会社学研塾ホールディングス。デジタル教材に用いる動画制作をQumuで一括管理しており、動画数は3万本にも及ぶのだとか。Qumuは検索性や操作性に優れているため視聴もスムーズです。マルチデバイス対応で配信もしやすい点も気に入っているのだそうです。またコメント機能も有効活用し、動画を介したコミュニケーションも行っています。

参照元:V-CUBE公式(https://jp.vcube.com/case/26101.html

導入事例3. キリンビバレッジ株式会社

全社員にスマートフォンを配布しているというキリンビバレッジ株式会社。春と秋に行われる新任営業者研修を動画化し、本社での実地研修からオンライン研修に移行したのだそうです。オンライン研修を実現したことで拘束時間を大幅に削減。また、わからないところは何度でも視聴して理解を深められるという点も大きなメリットだと感じているそうです。

参照元:V-CUBE公式(https://jp.vcube.com/case/17001.html

Qumuのアフターメンテナンス

アフターメンテナンスを含め、さまざまな運用サポートサービスが用意されています。

配信スタジオの構築とメンテナンス

「配信スタジオ構築&メンテナンス」は、企業にWeb会議用の設備を導入したり、または配信専用のスタジオを構築する際に利用できるサポートです。安定的な稼働を目指し、定期メンテナンスのサービスを受けることができます。

Web会議の導入サポート

「Web会議導入サポート」サービスは、ヒアリングと運用に関する診断を行った上で、企業などのユーザーそれぞれに合わせた運用体制の構築を支援するものです。Web会議を社内に定着させたい場合などに利用されています。

スタジオでの配信サポート

配信を行う前や当日、さらには配信後にもフォローを受けることができます。Qumuを提供しているV-CUBE社が用意した配信スタジオを利用できるほか、ほかの環境からの配信などさまざまな場所に対応。

映像制作のプランニング

「映像制作プラン」を利用すると、V-CUBEの映像制作スタッフが、希望する映像コンテンツの企画、出演者の選出、撮影から演出、編集・公開に至るまで、全てをフルで請け負ってくれます。販促動画などに利用できるサービスです。

会社概要

  • 運営会社株式会社ブイキューブ
  • 住所東京都港区白金一丁目17番3号 NBFプラチナタワー16階
  • 設立1998年10月
  • 導入企業:
    株式会社学研塾ホールディングス、トヨタ自動車東日本株式会社、株式会社八十二銀行、日本航空株式会社、コニカミノルタ株式会社、株式会社肥後銀行、キリンビバレッジ株式会社、株式会社 USEN、デジタルハリウッド専門スクール、株式会社トリドールホールディングスなど

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