社員が数千人規模の大企業

大企業における動画配信システムの活用シーンは、実に多岐にわたります。代表的な活用シーンは、本社と拠点間とのやり取りでしょう。国内外に広がる支店や製造拠点とのミーティングに動画配信システムを活用することで、移動の手間やコストが省けますし、意思決定スピードのアップも期待できます。

このほかにも本社から支店への情報伝達、採用説明会や株主総会などにおけるライブ通信、対象社員への研修など、さまざまな場面で動画配信システムが活躍します。

大企業の動画配信活用シーン

拠点間と経営会議

会議のために必要だった拠点間の移動がなくなり、コスト削減や業務効率アップに。また、経営幹部の意思決定をスピーディーに現場へ伝えるメリットも。

情報共有

新製品の紹介や案内の仕方、新しい営業ツールの使用方法など、動画で伝えることで文書ではわかりにくかった部分も正確かつ迅速に伝わります。

社内研修

対象社員を全国から集めたり、担当者が全国行脚したりする手間やコストが不要に。個々の閲覧記録もチェックでき、評価対象にする企業も。

採用説明会

本社でおこなっている説明会を、全国各地の会場にライブ中継。同じことを何度もおこなう手間が省けますし、インターネットを介して会場に来れない求職者にもメッセージが届きます。

株主総会

総会に参加できない株主のために、また会場に入りきれなかった個人投資家向けに、総会の様子を配信。SNSなども活用し、投資家との対話も積極的になります。

オンプレミス版動画配信システムの特徴とおすすめ業者3選はコチラ！

数千人という社員規模の大企業に向く動画配信システム一覧

数千人という社員規模の会社では、社内研修や採用説明会、株主総会なども規模が大きく、そういった状況でも対応できる動画配信システムは、セキュリティ面が高く、導入実績のあるサービスを選ぶ方も多いと言います。そこでここでは、大企業に向いている動画配信システムについて、いくつかご紹介します。

クラストリーム

セキュリティが強い動画配信システムを提供。重要な経営会議や機密情報の共有でも、安心して利用できるシステムを構築してくれます。

※価格は、2021年10月の情報です。

公式サイトをチェックする

ULIZA

テレビ局や大手企業の実績が豊富。安定した通信環境で、高い品質の画像配信システムを、各社に合わせてカスタマイズしています。

※価格は、2022年11月の情報です。

公式サイトをチェックする

Jストリーム

動画配信業界のリーディングカンパニー。多様な用途に応じる機能のほか、サポート体制も定評があります。

※価格は、2021年10月の情報です。

公式サイトをチェックする

大企業の動画配信システム導入事例

動画配信で研修や説明会の全員参加が可能に

ガスや電気・エネルギーサービス尾提案や販売をおこなうA社では、内線付きのスマートフォンを社員に配布したことをきっかけに限定型動画配信システムを導入しました。

A社ではこれまで研修会や説明会を開催してきましたが、顧客優先で業務をおこなっていることもあり、開催時間が夕方になることも。夕方開催の研修や説明会では時短勤務の社員が参加しにくく、資料でフォローすることが多かったのだそうです。

そこで動画配信システムを導入したことで、対象社員が好きな時間に好きな場所で研修や説明会に参加できるように。従来の研修や説明会は全員参加を目指して複数回開催することもあったといいますから、動画配信を導入したことで手間やコストの削減につながりました。また、動画が残ることで研修の振り返りができる点にも満足しているのだそうです。

参照元：クラストリーム公式（https://classtream.jp/case/2019/11/29/699/）

事業計画説明における手間とコスト削減に成功

調味料・加工食品事業やアミノサイエンス事業を行っているB社。現場主義を掲げており、3年毎に発表する中間事業計画を執行役員から各営業拠点に直接伝えるスタイルを採用していました。しかし新型コロナウイルスの感染拡大防止の観点から、対面での説明は中止へ。また、在宅勤務が進んでおり、気軽に社員同士が対面できる機会が減っていました。

そこで動画配信システムを導入し、中間事業計画を伝えることに。実は自社サイトで動画をアップすることができたものの、該当事業部では動画の撮影経験もなく、手間やコストを抑えられる外部サービスの利用に踏み切ったのだそうです。

動画配信システムを導入した結果、各拠点に赴く出張費が抑えられ、コスト削減において大きな成果を得られました。動画の音声や映像の質も良かったため、非対面でも内容を細かく伝えることができたのだそうです。

参照元：millvi公式（https://millvi.jp/case/17099/）

研修動画で拘束時間の削減と効率アップを実現

清涼飲料の製造・販売を行っているC社では、新任営業者研修の動画化に成功しました。C社では働き方改革としてスマートフォンを活用したオンライン研修を行っています。以前は全国の営業拠点から東京都にある本社へ社員が移動して研修を行っていましたが、時間調整などで業務が非効率に。また、スキルに差がある社員が一律に研修を受けることにも疑問があったのだそうです。

オンライン研修を導入したことで、まず社員が拘束される時間を大幅に削減できました。さらにスキルに合った視聴を行えるようにしたため、社員の理解度に合わせた研修が可能に。動画を見返すことで実地研修では難しい研修内容の見直しも実現できました。

また、動画配信システムの導入は、視聴する側だけではなく講師側にもメリットが大きかったのだといいます。基本的な営業スキルやツールの活用法などは毎年同様の説明を繰り返していましたが、動画にすることで繰り返しの説明が不要に。他の業務に時間を充てられるため、生産性アップにもつながります。

参照元：V-CUBE GROUP公式（https://jp.vcube.com/case/17001.html）